TOP独立する選択肢もある
訪問介護で独立
介護業界のキャリアパスの一つとして、訪問介護で独立する方法があります。介護業界にはさまざまな施設携帯・サービス形態があり、なかでも在宅介護の分野は独立しやすいことで知られています。さらに、その中でも訪問介護は独立を考えた際におすすめで、訪問介護を行う上で必要な資格と一定の経験があれば目指しやすいでしょう。
訪問介護に必要な資格は「介護職員初任者研修」ですが、訪問介護事業所を立ち上げて自分自身もケアにあたるとしたらさらに上位の資格を持っているとより安心です。ホームヘルパーとしてではなくサービス提供責任者の役割を担うなら、「介護職員初任者研修」よりも上位の資格である「実務者研修」「介護福祉士」などの資格が必要です。
訪問介護で独立する際の人員配置は、常勤の職員2名と非常勤の職員1名の配置をクリアできることが目安です。この少ない職員数で開業できることのメリットは、人件費をグッと抑えられる点だといえます。ただし、独立後に軌道に乗るには職員や利用者との信頼関係を築くことも必要なので、現場での経験は多ければ多いほど有利になります。
居宅介護支援で独立
こちらも、訪問介護と同様に在宅介護の分野です。居宅介護支援事業所には常勤のケアマネージャーの配置が義務付けられていて、それは自分自身がケアマネージャーとして活躍する際にも適用されます。居宅介護支援で独立するときには、人員配置以外に設備基準や建築基準などを満たす必要があります。居宅介護支援は利用者との相談がメイン業務になるため、プライバシーを守らなければなりません。相談対応時の必要なデスク・椅子などを置くスペースも必要です。これらをクリアできるスペースは必ず求められます。
在宅介護のニーズが高まっている今、居宅介護支援も将来性が望める仕事であり、独立のしやすさという観点からもおすすめです。
独立のメリット・デメリット・注意点
訪問介護も居宅介護支援も、独立する際の人件費を抑えられるのがメリットです。独立するためには開業費がかかり、職員採用時には人件費も発生します。職員数の多い大規模な事業所であるほど人件費が嵩みますが、訪問介護や居宅介護支援のように小規模の事業所は人件費を抑えつつ独立できるのです。
また、開業場所を自宅にするができる点もメリットです。プライベート空間と仕事場をしっかり区別する必要がありますが、通勤時間にかかっていたストレスから開放されて時間を有効活用できるようになります。自分の裁量で仕事をし、報酬を自分で決定できることも独立のメリットに挙げられます。
一方で、独立のデメリットに挙げられるのは、少ない人員で開業できるメリットに関係します。人員が少ないほど職員の急な休みなどに対応しづらくなる点です。自分一人で開業することも可能な反面、すべての仕事を自分で捌く必要があります。そのため、せめて事務関連の業務は介護ソフトや会計ソフトなどを積極的に活用し、業務効率化に努めることが重要です。
独立したのち、集客から信頼関係を築くまでも地道な活動が求められるでしょう。
介護業界でキャリアアップするコツ！
独立する選択肢もある
いくつかの選択肢がある介護職のキャリアパス。そのうちの一つが独立です。介護業界で独立する場合、訪問介護と居宅介護支援は開業費などを抑えることが可能です。メリットとデメリットを踏まえた上で、検討してはどうでしょうか。
資格を取得してステップアップ！
介護職は、資格を取ることがとても重要です。ただ、資格や研修など様々なものがあり複雑でした。そこでよりシンプルにキャリアアップができるようキャリアパスの見直しがされました。分かりやすくなった仕組みを紹介したいと思います。
